心理カウンセラーの種類について

心理カウンセラーとひと口に言っても、実はいくつかの種類に分かれているんです。

ここでは心理カウンセラーの種類、そして心理カウンセラーと近似の職業名と違いについて紹介しています。

一言で心理カウンセラーと言っても種類があります

心理カウンセラーの中には種類があります。最も知られている心理カウンセラーは臨床心理士でしょう。クライアントの心をケアをする専門家です。活躍できる場は、心療内科などの病院、児童相談所などの福祉施設、それから少年院・少年鑑別所などです。

臨床心理士の他にスクールカウンセラーや学校心理士なども活躍しています。学校の中で生徒だけでなく、教師の心をケアすることも大切な仕事です。この仕事により、不登校などの問題が解決したケースも多いです。

産業カウンセラーやキャリアカウンセラーなども活躍しています。会社のカウンセリングルームなどで、社員などの心をケアします。就職を支援する施設などで、その人に合った職業選択をしたり、その人のスキルアップのサポートをしたりすることも仕事です。

また、ホリスティックケアカウンセラーやドッグライフカウンセラーも誕生しました。ホリスティックケアカウンセラーはその人が動物と幸せな生活が送れるようサポートします。ドッグライフカウンセラーは犬のしつけなどに関するアドバイスをします。

さらに結婚カウンセラーや不妊カウンセラーなどもいます。このように心理カウンセラーの中には色々な種類があるのです。

心理カウンセラーの国家資格としての医療心理師の構想

医療心理師というのは、医療心理師国家資格制度推進協議会が提唱している国家資格のことで、現在はこの資格制度は実現されておらず、構想段階のものです。

心理カウンセラーの分野では、現在のところ国家資格として認められているものはなく、すべて社団法人や任意団体などが民間としての立場で資格を認定するにとどまっています。

心理カウンセラーが活躍する場面としては、会社や学校、福祉施設などのほかにも、病院や診療所といった医療現場の内部で、患者に対してカウンセリングを行う場合が想定されます。

しかしながら、医師法などの規制によって、診療の補助を含めた医行為は医師や看護師などにしか認められておらず、またカウンセリング行為と法律上の医行為との線引きも難しいため、医療現場での心理カウンセラーの扱いには微妙なものがあります。

このような弊害を解消するのが、一定の知識・経験をもつ心理カウンセラーを国家資格として認めるという医療心理師の構想であり、一時は超党派の国会議員が集まり、議員立法として成立させようという動きがありました。

このときには関係団体間の調整がつかず頓挫した経緯がありますが、現在も構想そのものは検討が続いており、調整がつけば法律によって心理カウンセラーの国家資格化が進む可能性があります。

心理カウンセラー系資格の応用心理士とはどんな資格か

心理カウンセラーの資格の中に応用心理士と呼ばれる資格があります。一口に心理カウンセラーと言ってもその業務内容の範囲は膨大で、一つの資格を取得したからと言って、カウンセラーとして何でも請け負えるようになるという事はありません。

ですのでこの「応用心理士」という資格もあくまで心理カウンセラー業務の一部の仕事に関して資格化したものになります。この資格は日本応用心理学会という団体が認定している資格です。この日本応用心理学会は1933年に設立された歴史ある学会です。

応用心理士資格の取得要件としては、この応用心理学会に入会してから2年以上経過していて現在も会員である事と大学で心理学系の学士資格を取得するか、もしくは応用心理学会の期間紙か学会において論文が発表されたもの(機関紙の場合は1件、学会の場合は2件以上が必須)

もしくは応用心理に関連する業務で3年以上の業務経験を積み応用心理学会が行う研修会に5回以上参加する事の内のどれか一つを満たすことで受験することができます。

受験と言ってもなにかペーパーテストのようなものがあるわけではなく、学会に申請者の研究内容などの調査等を行い、問題がなければ資格が与えられることになります。

心理カウンセラーの資格の1つであるひきこもり支援相談士

近年、若者のひきこもりが社会問題になっています。将来を担う若者が、希望を見い出せなくなり、社会に出る意欲を無くしてしまうということは、大変大きな問題であるといえます。

それに対し、ひきこもりをしている若者の支援者はまだまだ不足しているといえます。そのような実情から、心理カウンセラーの1つである、ひきこもり支援相談士というの資格が生まれたのです。

心理カウンセラーの資格であるひきこもり支援相談士を目指す人の多くは、自分の子供や身内がひきこもりであったり、以前子供がひきこもっていたという人が非常に多くなっています。ひきこもりをする子供の心理を理解したい、あるいはその経験を生かしたいという人が大半です。

では、心理カウンセラーのひきこもり支援相談士になるには、どうしたらよいのでしょうか。それには、ひきこもり支援相談士認定協議会が認定する、ひきこもり支援相談士の資格を取得することです。講座は通信講座を受講することができ、教材は、テキスト、DVD、資料集、問題集などです。

課題を提出し、合格すれば、資格認定となります。受講の目安は、約6ヶ月となっています。活動は、ボランティアで行われることが多く、中には収入の発生するものもあります。中には、キャリアを積んで開業する人もいます。

心理カウンセラーの資格の1つである音楽療法士

心理カウンセラーにはいくつか資格がありますが、そのうちの1つが音楽療法士です。音楽療法士とは、音楽を用いて心身の機能を高める仕事であるといえるでしょう。

例えば、音楽を聴くだけでも、心にいろいろな作用を及ぼしますし、患者さんに楽器を演奏してもらったりすることで、手指のリハビリになったりという効果などがあります。

心理カウンセラーである音楽療法士を目指すには、どのようなことが必要になるのでしょうか。これから高校を卒業するという場合には、日本音楽療法学会認定音楽療法士資格試験認定校に入学し、筆記試験と面接試験を受け、合格すると学会の認定する資格が取得できます。

あるいは、大学、短期大学、高等専門学校、専門学校などに2年以上通い、臨床経験を3年以上積み、学会が主催する(補)資格試験受験のための制度に参加した上で筆記試験と面接試験を受け、合格すれば学会認定の資格が取得できます。

心理カウンセラーである音楽療法士を目指す人は、昔から音楽に携わっており、音楽を人のために役立てたいというきっかけが多いようです。主な職場は、老人福祉施設やホスピスなどの療養病棟が多く、常勤で働くというよりは、非常勤で働き他の仕事と掛け持ちしていたり、ボランティアで携わるという場合もあるようです。

社会福祉士と心理カウンセラーの関係は

「社会福祉士」は一見すると、福祉方面の国家資格であるかの印象を持たれます。しかし、この「福祉」の対象になる人は、身体的な問題を抱えた人ばかりでなく、精神的な問題を持つ人も含みます。そこで、心理カウンセラーとしての技量も求められる場合があります。

実際、社会福祉士の国家試験の試験科目には「心理学理論と心理的支援」があります。心理カウンセラーとしての勉強をしていれば、職務上必ず役に立つ場合があるでしょう。社会福祉士は受験資格を有する人が国家試験に合格すればその資格を得ることが出来ます。

それでは、心理カウンセラーとなるのにはどのような資格が必要なのでしょう。答えは、何と「必要ない」なのです。心理学に関する資格で最も有名かつ資格取得までのハードルが高い(心理学関係の修士号が求められる)のは「臨床心理士」なのですが、これすらも国家資格ではありません。

そして、名称がまぎらわしいもの、単にその団体だけで通用するものも含めると、心理学関係の「資格」とされるものはざっと数えても数十種類を下りません。その中には、NPO法人の活動が内閣府の認証を受けていることを、しの資格自体が認証を受けているかのように宣伝している場合もあります。

つまり、心理学を学ぼうとしている人を対象とした「士商法」も少なからずありますので注意が必要です。

心理カウンセラーと精神保健福祉士の相違点とは

ひとくちに心理カウンセラーといっても、心のケアに携わることのできる職場は様々です。カウンセラーは、医療、教育、司法、福祉、産業と多彩な現場の中で、クライエント(相談者)の悩みを聴き、共に悩み、問題の背景にある根本的な問題を見出そうとします。

クライエントが自分で自分の問題を解決できるように成長するための援助をすることが、心理カウンセラーの仕事です。

そして、心理カウンセラーが主に相談を抱える方に寄り添い、話を傾聴することを生業とする傍らで、精神障害の医療を受けたり、社会復帰促進の施設を利用している人の相談に応じ、援助を行うことを仕事にしているのが精神保健福祉士です。

SW(精神科ソーシャルワーカー)とも呼ばれている精神保健福祉士になるためには、国家試験に合格する必要があります。心理カウンセラーに関わる資格は民間資格であるので、この点が相違点であると言えます。

また、カウンセラーが全般的な悩み相談に応じるのに対して、精神保健福祉士は「相談援助実務」を行いますが、その内容は精神障害者の社会復帰に関するものが割合を占めている点も異なります。職場は、大きく分けると、精神科病院などの医療機関、精神保健福祉センターや保健所など、地域の精神保健福祉関連機関があります。

近年は、保護観察所や矯正施設などの司法施設、教育現場、さらに企業のメンタルヘルス問題を取り扱うEAP分野などの活動と、仕事の場が広がっています。